童貞２

　期せずして日本代表同士の対決が実現した。後半８分、Ｇ大阪が得たＰＫを蹴るのは遠藤。得意の“コロコロ”ではなく、鋭い弾道でゴール左を狙ったが、川崎のＧＫ川島が両手ではじき飛ばした。

　 ［代表対決］川島が好セーブ！


　「結果に結びつく試合がしたい。苦しいときに後ろで支えられるように」。この日は記念のＪ１出場１００試合目。試合前のセレモニーで花束を渡した両親が見守る中、最高のパフォーマンスで養父の決勝点を守り抜き、クラブ最多タイの６連勝に貢献した。

　Ｗ杯アジア最終予選を終えて合流後、川島はリーグ戦３連続完封と目を見張る活躍を続ける。６月２８日の山形戦でも気温３３度の中、相手の決定的なシュートを次々と枠外にはじき出した。「急にピンチになったとき、どう対応できるかでプレーも変わってくると思う」。常に自身に成長を課す真摯（しんし）な姿勢が、確実にセービングの質を向上させている。

　代表では楢崎、都築に続く「第３ＧＫ」だが、練習のミニゲームではひときわ大きい声でチームを鼓舞した。「レベルの高い中で自分が何をするか。その１回１回の積み重ねを（川崎で）出していかないと意味がない」。川崎で今季唯一公式戦フル出場を続ける守護神は、Ｗ杯でのレギュラー奪取を誓い、さらなる研鑽（けんさん）の日々を重ねる。（奥村信哉）

宮崎県都城市のスーパーから白昼堂々、大量の缶ビールを万引きしたとして鉄筋工ら５人が１１日までに逮捕された。その数は２３箱計５５２本分。スーパーの営業中にカートで堂々と店外に搬送。あまりに大胆すぎる手口だったため、警備員にあっさり気付かれ、御用となった。

　宮崎県警都城署が窃盗の疑いで逮捕したのは、佐賀県唐津市の会社経営・野崎政行容疑者（３２）と社員で鉄筋工の北野貴之容疑者（２５）ら計５人。

　逮捕容疑は３日午後６時半ごろ、宮崎県都城市内の大型スーパーで、１箱２４缶入りのビール２３箱（計約１０万円相当）を盗んだ疑い。

　同署によると、５人は犯行の数日前から、都城市と隣接する鹿児島県曽於市の橋脚工事に出稼ぎに来ていたという。仕事帰りにスーパーに立ち寄り、大胆な犯行に及んだ。

　役割分担は、北野容疑者ら２人がトラックの運転席で待機し、１人が店の出入り口で見張り役で、残る２人が店内から缶ビールを持ち出した。

　２人はスーパーにあったカート２台にビール箱を次々と乗せていった。カートから落ちそうになるほどの“大人買い”にもかかわらず、レジを避けて、店内の防犯設備も気にしない様子で、堂々と店外に運び出し、駐車場のトラックに向かった。

　代金を支払いもせず、容疑者らがビール箱が山積みのカートをヨロヨロと押す異様な光景にさすがに警備員も気付いた。トラックの荷台に積み込んでいたところ、容疑者らを問いつめ、北野容疑者ら２人を取り押さえた。ほかの３人は走って逃げたが、行方を追い、都城署が１人を逮捕。残る２人も１０日になって同署に出頭してきた。

　調べでは、盗んだビール計５５２本すべてがアサヒビールの「スーパードライ」だったという。動機などを供述しておらず、同一銘柄で、かつ盗んだ量が多いことから、自分たちで飲むつもりだったのか転売目的だったのか、両面で調べている。

　都城市内では、５月末にも大型スーパーで缶ビールが大量に盗まれる事件が発生（容疑者は逃亡中）しており、今回事件が起きたスーパーで警戒していた。都城署では関連の可能性も含め、５人を追及している。

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自動車メーカーを解雇された元期間工や派遣労働者と労働組合が2日、「社長さんに会いたいツアー」を行い、トヨタ自動車や日産自動車、三菱ふそうトラック・バスなど6社を回った。参加者は訴訟で解雇の無効や社員としての雇用を求めており、「誠実に対応して」と訴えた。
　各社は玄関先などで総務部社員らが対応。元従業員の「路頭に迷った人がいる」「社長さんと話したい」との訴えに対し、「コメントはできない」と繰り返した。
　ツアーを主催したのは首都圏青年ユニオン、全日本金属情報機器労組（JMIU）など3労組で、元非正規従業員ら32人が参加した。日産自動車で派遣の事務職として働いていた女性（28）は「冷たい対応だった。仲間だと思っていたのに向こうはそうでなかったと気付いて、ショックだった」と話した。　

　［東京　２６日　ロイター］　日立製作所<6501.T>は２６日、事業構造改革の一環として、自動車関連機器を手がけるオートモティブシステム事業と、薄型テレビ・業務用液晶プロジェクターなど映像関連機器事業を手がけるコンシューマ事業をそれぞれ分社化することを決定したと発表した。
　７月１日付で１００％出資の子会社２社を設立して事業を移管する。
　オートモティブ事業では、グローバルな生産拠点の整理・統合のほか、２０１０年３月末までに４０００人規模の人員を移転や削減で外していくなど構造改革を進めているが、７月１日付けで「日立オートモティブシステムズ（茨城県ひたちなか市）」を設立し、取り組みを加速させる。新設会社では、環境対応システムなどへ経営資源を集中させる考え。
　一方、世界的な薄型テレビの価格下落を受けて多額の赤字が続いたコンシューマ事業では、昨年度からプラズマパネルをパナソニック<6752.T>からの外部調達に切り替えたほか、２０１０年３月期までに３０００人規模を同事業から外す計画。７月１日に「日立コンシューマエレクトロニクス（東京都千代田区）」を設立し、グループ内の家電品販売会社や、白物家電会社との連携を強化する。新設会社では、外部調達など他社との協業を活用していくほか、白物家電事業を含めた組織再編など、追加的な構造改革を検討していく。
　日立は３月１６日、２００９年３月期の大幅赤字計上の要因となった２事業の分社化を発表していたが、同日、正式に子会社の２社の設立を決定した。

人材派遣大手の旧グッドウィル・グループ（ＧＷＧ、現ラディアホールディングス、東京都港区）による人材派遣会社の買収を巡り、仲介した投資ファンドが０６年、約３８０億円の利益を得ていたことがファンド関係者の話で分かった。一部がファンド運営者の一人の公認会計士（５１）に流れ、適正な税務申告を怠っていたとされる。東京地検特捜部も同様の経緯を把握しており、所得税法違反（脱税）容疑で捜査を進めている模様だ。

　この投資ファンドは「コリンシアン投資事業有限責任組合弐号」（東京都港区、０７年９月解散）。会計士は当時、投資会社「コリンシアンパートナーズ」（港区、コ社）の代表取締役を務めており、ファンドはコ社が代表者となり、０６年８月に設立された。

　ＧＷＧが０６年１２月２５日付で東京証券取引所に提出した報告書などによると、ファンド側が０６年１０月２３日、ＧＷＧに対し、人材派遣大手「クリスタル」（京都市、現ラディアホールディングス・プレミア）の買収を持ちかけた。クリスタル側は同業他社への株式売却に難色を示していたため、ＧＷＧが直接株式を取得するのではなく、いったんファンドがクリスタルの創業者から株式を取得し、その株式の一部をＧＷＧが取得する仕組みだった。

　ＧＷＧは提案を受け入れ、０６年１０月３１日、自社が１００％出資する団体を介してファンドに約８８２億円を支払い、ファンドの保有するクリスタル株３万８１９０株（全発行済み株式の６７％）を買い取った。

　ファンド関係者らによると、ファンド側が取得したクリスタル株は５万１８２５株に達する一方、買い取り額は約５００億円に過ぎず、差額に当たる約３８０億円とクリスタル株１万３６３５株がファンド側に残った。ファンドにはコ社のほか複数の投資家が出資していたため、約３８０億円は出資者間で分配され、会計士はその後、不正な経理操作で所得税を免れた疑いがあるという。

　ＧＷＧは９５年設立。０４年に訪問介護大手コムスンを完全子会社化し、０６年にクリスタルを買収して急成長した。ところが０７年以降、コムスンによる介護報酬の不正請求、傘下の「グッドウィル」による違法な労働者派遣が発覚し、ＧＷＧ会長だった折口雅博氏（４７）は０８年３月退任。その後債務超過に陥り、同１０月に社名を変更し、経営再建を進めている。

　競泳水着メーカーのデサントは20日、男子200メートル背泳ぎで1分52秒86の世界新記録を出した入江陵介（近大）が着用していた同社製の水着が国際水泳連盟（FINA）の審査で正式認可が保留となり、一部改良して再提出すると発表した。
　各メーカーによる「高速水着」開発競争の激化に伴い、FINAは3月に水着の新規定を導入。スイス・ローザンヌで18日に水着認可委員会を開き、世界各国のメーカーから申請があった水着348タイプのうち、202タイプを認可し、10タイプを却下。残り136タイプについては30日以内の改良、再提出を求め、入江の水着はこれに含まれている。
　デサントによると、浮力や厚みに関してはクリアしたが、「水着に空気をためる効果を発揮する構造をつくってはいけない」との基準に抵触。同社はこれに基づいて改良し、FINAに再提出するという

１等・前後賞合わせて３億円が当たる「ドリームジャンボ宝くじ」（第５６０回全国自治宝くじ）が１８日、発売された。「１等が多く出る」として人気の西銀座チャンスセンター（東京都中央区銀座４）には、午前８時半の発売開始を前に約４５０人が１００メートルの行列を作った。

　１７日午後６時から並び一番乗りになった横浜市泉区、無職、鈴木政行さん（６３）は「１等がよく出るので、ここまで来た。当たったら家を買いたい」と話していた。

　大阪市のＪＲ大阪駅前の第４ビル特設売り場には約１００人が列をつくった。新型インフルエンザの感染が拡大しているため、販売員だけでなく客にもマスク姿が目立った。

　岡山県から来た角谷良一さん（６０）は「２０年近く買っている。今年も楽しみです」と話した。

　６月５日まで販売し、抽選は同１６日にある。【広沢まゆみ、野口由紀】

【ロンドン17日時事】北京五輪の陸上男子短距離で3冠に輝いたウサイン・ボルト（ジャマイカ）が17日、英マンチェスターの市街地で行われた路上での150メートルレースに参加し、14秒35の「世界新記録」で優勝した。
　レースは特設の直線トラックで行われ、決勝は4人が出走。雨上がりだったが、ボルトは好スタートで飛び出し、力強くストライドを伸ばしてゴールした。国際陸連公式サイトによると、特殊な150メートルの従来の最高記録は1983年にピエトロ・メンネア（イタリア）がマークした14秒8で、ボルトはこれを大幅に更新。残り100メートルは8秒72で走った計測となる驚異的なタイムだった。
　ボルトは4月末に母国での自動車事故でけがをして以来、初レース。英BBC放送のインタビューで「まだベストではないが、今季最初の大きなレースで、けがなく、いいタイムで走れてよかった」と話し、「（自分の世界）記録に、もう一つ加えてもいいだろ？」と笑顔を見せていた。　

日本に株式を上場している企業は数あるが、利益の多さで注目を浴びることをホンネでは望んでいない人たちがいる。通信業界の巨人ＮＴＴグループである。

5月13日、ＮＴＴ（持ち株会社）が発表したＮＴＴグループの2009年3月期連結決算は、売上高が前期比2.5％減の10兆4163億円、営業利益は14.9％減の1兆1097億円、純利益は15.2％減の5386億円の減収減益となった。

それだけなら世間の人は関心を持たないかもしれない。だが、昨年秋以降の世界的な景気後退の影響により、トヨタ自動車を筆頭とした国内の自動車産業が“総崩れ”になったことで、事情が一変した。図らずも6年ぶりに「ＮＴＴ」（グループ全体）が、国内上場企業の営業利益で首位に返り咲き、「ＮＴＴドコモ」（携帯電話事業）が2位になる可能性が濃厚になってきたのである。

　ＮＴＴの司令塔である持ち株会社の三浦惺社長は、3ヵ月前の第3四半期決算に引き続き、今回も「相対的にこういう状況になった」と強調せざるをえなかった。ちっとも、嬉しそうではないのである。

ＮＴＴは、2010年中に議論が再開されることになっている「ＮＴＴ再々編問題」を目前にした時期に、「国内最高益の一位と二位を独占」などと妙な目立ち方をしたくない。そして、グループの純利益で約70％以上を稼ぐドコモは、2010年以後の通信業界で鍵を握る“虎の子”なので、なるべく傷をつけたくない。

しかも、ＮＴＴ（グループ全体）の営業利益（1兆1097億円）にはドコモの営業利益（8309億円）が含まれているにもかかわらず、「新聞記事などで両社を併記されると、本体とドコモを合わせて約1兆9000億万円以上儲かっている企業のように見えてしまう」（持ち株会社の幹部）という悩みもある。

なにしろ、沈滞ムードが蔓延する国民生活を刺激して、消費者から「ドコモは儲け過ぎだ」と批判の声が高まると、そのまま「料金を下げろ」という圧力につながりかねない。さらに、その声が激しくなれば、監督官庁の総務省が新たな大義名分を掲げて規制の強化に乗り出してくることが想定される。

　当のドコモは、ＮＴＴ（持ち株会社）に先立ち、4月28日に2009年3月期の連結決算を発表した。売上高が前期比5.6％減の4兆4479億円、営業利益が2.8％増の8309億円、純利益は3.9％減の4718億円の減収増益だった。加えて、2010年3月期の営業利益予測は、0.1％減の8300億円と慎重なものだった。

ドコモは、今年1月の第3四半期決算で、自らの好業績を支えてくれた国内の端末メーカーが苦境に陥った状況を打開するとして、約100億円の開発費を負担することを申し出た。そして今回、顧客満足度向上のための施策として、2009年度中に新たに約400億円の大金を投じる方針を表明した。

現在、ドコモは、2010年の顧客満足度No.1と2012年の営業利益9000億円の達成を目指すという“中期ビジョン”を掲げている。山田隆持社長は、今回の約400億円は「その中期ビジョンを達成するため」と胸を張る。続けて、「そのための“弾込め”（施策の実施）にも、（約400億円とは別に）200〜300億円を（すでに）注ぎ込んでいる」と明かした。

今や、ＮＴＴグループ最大の稼ぎ頭のドコモにとって、5800万人の顧客満足度を向上させる施策と、自らに矛先が向かう“儲け過ぎ批判”を避けるための施策が、見事に表裏一体の関係にあるのである。

　それにしても、これらの大盤振る舞いをしたうえで、なおドコモは今期8300億円という営業利益を見込む。国内企業の多くが爪に火を灯すようなコスト削減で赤字から逃れたり、減益幅を抑えたりするなかで、前期、今期と顧客満足度向上のために100億円単位のカネをポンポン計上しつつも軽々と増益を確保するあたり、ドコモにはまだまだ余力があるように見える。

その一方で、“儲け過ぎ批判”を避けつつ、業績は順調に推移するイメージを植え付けたい山田社長は、記者団に対して「8300億円については、ぜひ“微減”と書かずに、“横ばい”と書いていただきたい。よろしくお願いします」とまで言ってのけた。

このあたりに、奇妙な宿命を課された経営者の微妙な心の内が見て取れる。

（「週刊ダイヤモンド」編集部　池冨 仁）

超党派の国会議員による「みんなで靖国神社に参拝する国会議員の会」（会長・島村宜伸元農相）の８７人（衆院６２人、参院２５人）が２２日午前、東京・九段北の靖国神社を春季例大祭にあわせて参拝した。自民党の古賀誠選対委員長や町村信孝前官房長官、国民新党の綿貫民輔代表、民主党の田名部匡省元農相らが参加した。麻生内閣の閣僚は参拝しなかったが、竹下亘副財務相、高市早苗副経済産業相、山内俊夫副文部科学相と政務官８人が加わった。

　参拝後に記者会見した島村氏は、麻生太郎首相が祭壇などに供える「真榊（まさかき）」を私費で奉納したことについて、「立場上、出席することがかなわなかったので、ご自分の意思を示されたのだろう。いいことだ」と評価した。【野原大輔】